クリニックにアートメイクを導入するには　——　体制・人材・教育で必要になること

クリニックにアートメイクを導入する前提｜何が必要か

アートメイクは医師法第17条にいう「医行為」です。導入にあたって同時に満たすべき要件は3つです。

アートメイクのための個別の許認可制度は確認できませんでした。ただし広告（医療広告ガイドライン）、医療廃棄物、感染対策、同意取得は通常の医療行為と同じ枠組みで検討が必要です。具体的な要件は所管の保健所にご確認ください。

※参考：厚生労働省「医師免許を有しない者によるいわゆるアートメイクの取扱いについて」（令和5年7月3日）／医師法（e-Gov法令検索）　／　当サイトが根拠にしている資料は一次情報・関連機関リンク集にまとめています。

アートメイクの医師の指示体制をどう組むか

導入の相談で最初に詰まるのが、ここです。「誰が施術するか」より先に「誰が指示を出すか」を決める必要があります。

医師が担うのは、少なくとも次の場面です。

1. 診察と適応判断——既往、内服、アレルギー、皮膚の状態、妊娠の有無
2. 施術の指示——部位・色・範囲
3. 急変・合併症への対応——アレルギー反応、感染、出血
4. 説明と同意の最終的な責任

アートメイクの施術者をどこから採用するか

供給元は大きく3つです。

スクール側から見た「卒業後の導線」は、そのままクリニックにとっての人材供給ルートです。 当サイトの⑤就職・開業（15点満点）で高い校は、提携・業務委託の制度を持っています。

• 日本アートメイクアカデミー大阪・南船場75/100就職・開業15/15　満点。就職斡旋の実績、修了生専用のフリーランス施設（心斎橋）、Instagramマーケティング講習まで詳しく見る→
• アートメイクスクール Cleo東京・神宮前（出張受講あり）74/100就職・開業14/15　業務委託100%保証、提携クリニック＋人材紹介2社、LP制作などの集客サポートまである詳しく見る→
• AAS（AMGアートメイクスクール）銀座・横浜・梅田・芦屋・福岡天神82/100就職・開業12/15　フリーランス契約者に技術チェック・月1回相談会・集客支援。求人紹介の明示は弱い詳しく見る→
• メディカルブローアカデミー表参道・名古屋・大阪・福岡74/100就職・開業12/15　修了後に採用面接、業務委託契約（完全歩合）。開業支援はなし詳しく見る→
• ジュエリブロウアカデミー名古屋・栄64/100就職・開業12/15　提携クリニックとの業務委託契約を斡旋。SNS＆マーケティング強化講座も別途用意詳しく見る→
• FIRST ARTMAKE アカデミー銀座・梅田・名古屋・福岡59/100就職・開業12/15　提携院への就職紹介とSアーティスト契約（フリーランス）の両方あり。SNS指導は別途30万円詳しく見る→

2026年8月14日時点の各校公式サイトの公開情報にもとづく当サイトの採点です。採点方法／全32校の比較表

アートメイク人材の地域による供給の偏り

ここは導入の可否を左右します。2026年8月14日時点で32校の拠点を数えたところ、 拠点があるのは10都道府県だけでした。

22県には、アートメイクスクールが1校もありません。東北・北陸・甲信越・中国・四国・沖縄が該当します。

つまりこれらの地域では、経験者の採用も、地元での育成も難しいということです。 一方で32校中14校はオンラインまたは出張に対応しているため、院内の看護師を育てる場合は、地方でも成立の余地があります。ただしモニター実習は対面が必要なので、そこをどう設計するかが要になります。

地域ごとの状況は地域から探すで公開しています。

アートメイクの教育と実習の場をどうするか

採用より教育のほうが、期間もコストもかかります。そして最大のボトルネックはモニター実習の場です。

実習は実際の人に施術するため、医療機関で、医師の指示のもとで行う必要があります。院内で実習の場を用意できるなら、これは強みになります。スクール側で実習件数が限られている（1名という校もあります）ことが、 業界全体のボトルネックだからです。

実習量の実態はモニター実習は何件できる？、 受講期間の幅は何ヶ月で習得できる？にまとめています。採用時に「何件経験したか」を聞く根拠として使えます。

アートメイク導入前にリスク管理で決めておくこと

施術そのものより、トラブルが起きたときの対応を先に決めておくことが重要です。

1. 説明と同意の様式——消えないこと、色が変化すること、修正の可否を明記する
2. 使用色素の記録——ロット単位で残す
3. 他院修正の受入れ範囲——どこまで対応するかを先に決める
4. 合併症時のフロー——誰が診るか、いつ医師へ上げるか
5. 広告表現の確認——医療広告ガイドライン。ビフォーアフターの掲載には要件があります

③はとくに実務で問題になります。他院で入れたものの修正依頼は一定数あり、除去・修正を教えているスクールは32校中8校しかありません。レーザー除去は色素によって変色する可能性が指摘されており、安易に受けるべきではありません。

色の変化の仕組みはアートメイクの色はなぜ変わる？、 合併症の全体像はリスクと合併症にまとめています。

本記事は一般的な情報提供であり、個別の法令解釈・経営判断を目的とするものではありません。 施設基準・広告表現・届出の要否については、所管の保健所および専門家にご確認ください。数値は2026年8月14日時点で各校の公式サイトに公開されていた情報にもとづく当サイトの調査です。 根拠法令：医師法（昭和23年法律第201号）第17条／保健師助産師看護師法第37条／ 厚生労働省「医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条の解釈について」（医政発第0726005号）／ 厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針」（医療広告ガイドライン）。